K'sファイルNO.122：①何故IOCは伝家の宝刀を初めて抜いた 無断転載禁止 毎月第二、第四木曜日公開予定
読者からのお便り紹介～
河田弘道 様
いつも貴重な記事を拝読させて頂いております。私は、初めてK'sファイルの存在を知ったのが、友人の外国人ジャーナリストからでした。自身もジャーナリストを職業としています。日本人で有りながら公開されている記事を存じ上げず恥ずかしい思いをしました。河田さんを知らない内外の業界人は偽物であるとまで言われました。国内外に於いてこれ程までスポーツ・アドミニストレイターとしての実践キャリアを持たれ、特筆された学問的な裏付けキャリアを持たれているにも関わらず、日本のマスメデイアには一切今日も顔出しされないのには、何か確固たるポリシーが在られるのだと推察いたします。
河田様の記事を拝読させて頂きながら、私は、スポーツのTV、マスメデイアが起用されるコメンテイターの方々の発言内容が軽薄に思えます。僭越ですが、河田さんのように半端でない実践キャリアと理論をお持ちの専門家は後にも先にも日本で唯一の方であると仲間と語り合っています。ご無礼は、重ね重ねお許し頂きお願いがございます。それは、この度の東京五輪のマラソン競技コースが、何故か大会９カ月前に突如強制的に東京から札幌に変更となり非常に不可解に思います。東京五輪が高温多湿である事は、IOCの医事科学委員会も承知していた事でした。此の場に及んでIOCは、独断で何故告知したのか河田様の見解をお聞かせ願いたいと思いまして、お便りさせて頂きました。本件をテーマにした講演会のご予定は、ございませんでしょうか。読者より～
筆者からの返信
ご丁重なお便り有難うございます。ご笑読頂き感謝。海外からのK’sファイルへのアクセスが多いのは、海外マスメデイアの方々が日本のスポーツ界の実情、現実の情報を得る為に本ファイルを自社で翻訳され活用しているそうです。日本のTV、マスメデイアに出るのを拒んでいるわけではありません。小生がTV、等で発言、発信しますとリアリテイーが強すぎて視聴者も番組も不愉快で持ちこたえられないと思います。バラエテイー番組等に小生は、向かないですよ（笑）。この様に今日では、SNSという皆にフェアーな情報機器がありますので、活用させて頂いております。貴殿にもこのようにしてSNSを通してご縁を頂きました事に感謝致します。スポーツにフェイクは似合わないですね。
目次
①何故IOCは伝家の宝刀を初めて抜いたか
第一弾 IOCの歴史に残る強権発動
先ず初めに
①1974年近代五輪のアマチュア規定との決別
Ⅱ．IOCの偏った理念で翻弄される選手達
①選手を唯の駒としてしか捉えていないIOC
②日本人と外国人アスリートの生活環境の違い
③近代五輪時代と現在の五輪の違い
筆者の素朴な疑問
第一弾 IOCの歴史に残る強権発動
先ず初めに
筆者は、スポーツ・アドミニストレイションとスポーツ・アドミニストレイターの立ち位置で、「IOCのこの度の東京五輪マラソン、競歩の突然の札幌市移転への強権発動」に付きまして、TV、マスメデイア、等から発信される情報、内容とは少し異なった角度と視点で本件に付きましての事の次第と今後の行方に付きまして３回に分けて論じさせて頂く予定に致しております。
先ず筆者は、本件に関わる究極の当事者ではありませんので、明快な解答に至らないかも知れません事を最初にお詫び申し上げます。よって、これから述べます内容には、「マスメデイアを通して既に告知されている内容、各組織、団体による告知（関係者の発言）、筆者独自の情報ネットによる資料が加味」されていますことをご理解下さい。また、筆者の発言に付きましては、「私見、素朴な疑問」として表現させて頂きます。本文が、舌足らずにより読者に誤解を招く恐れもあるかと思われますので、加えてご理解の上ご笑読下されば幸甚です。
①1974年近代五輪のアマチュア規定との決別
既にK'sファイルでは、古代ギリシャのアテネから長年受け継がれた古代オリンピック、そして近代五輪のオリンピック憲章を掲げ、アマチュアリズムを基に強烈なコンセプトを確立したピーエル・ド・クーベルタン男爵の遺産を1973年まで継承して来た事を触れさせて頂きました。
P・クーベルタン男爵（フランス、1863年～1937年）は、フランスの教育者であり、古代オリンピックを復興させ近代オリンピックの基礎を築いた創立者です。同氏が提唱したオリンピック憲章のアマチュア規定は、長い間オリンピック大会及び選手、競技関係者達の自由を縛って来た為に段々とオリンピック大会開催が疲弊し財政的な赤字をともない、各国の主催都市が招致に消極的になり激減し出した事がIOCにとって最大の問題の一つとなりました。
アマチュアのコンセプトは、そもそも「選手は、スポーツによる金品の授受及び生活の糧として受けてはならない事、指導者、関係者は、スポーツによる一切のビジネスは認められない事、また、それによる金銭の授受及び生活の糧を受けてはならない事」がアマチュアとしての大前提であったのです。
IOCの故A・サマランチ氏は、自身がIOCの委員時代から本オリンピック憲章のアマチュア規定の問題を検討課題とし、1970年にIOC理事に昇格、憲章からアマチュア規定の削除を提案し、それ以降強力に推進した一人であったと言われる人物です。その後1974年にオリンピック憲章の五輪参加資格から「アマチュア」という文字を削除する事になったのです。
これは、オリンピックをビジネス、商品（Merchandising）として、競技選手（Athlete）をそのコマ（商品）であり、プロとして出場を公認した出来事へと発展させたオリンピックの革命的な変革の時期であったのです。この一大変革により、IOCは、1984年のロスアンゼルス大会以降のオリンピック大会のビジネスパートナーとして世界最大の広告代理店電通を指名し、電通にスポンサー独占販売権を与え今日迄IOCのビジネス拡大並びに電通のスポーツ世界戦略にＧＩＶＥ＆ＴＡＫＥの関係を構築して来ているのです。
日本に於いては、このような世界の動向から約10年後の1986年5月に日本体育協会 (現：日本スポーツ協会)が，従来の「日本体育協会アマチュア規程」を廃止し，代わりに新しく制定した、加盟競技団体の登録競技者の資格規程を改めたのです。
Ⅱ．IOCの偏った理念で翻弄される選手達
①選手を唯の駒としてしか捉えていないIOC
IOCのオリンピック理念に「アスリート・ファースト」は、当てはまらない。
選手ファーストを唱える人達は、真に選手ファーストの意味も理念も持ち合わせていない方々が多々いる場合が多い。その人達は、唯選手を駒として、政治的に、ビジネスに、プロモーション活動のツール（道具）として、最終的にはオリンピック・ビジネスのマーチャンダイジング（商品）としてしか考えないご都合主義の人達である事を忘れてはならない。
何故ならば、彼らは、選手達に対して長年のアマチュア規定を解き、プロとしてビジネスのチャンスを与えているのだから文句はないだろう。此れが各組織、団体の管理者の心の底にある偏見と捉えるべきか。
★★★このIOCの選手を見下した長年の思い上がりと拝金主義が、やがて大切なCOREである筈の選手達から信頼を失う事に成り、IOCの屋台骨を揺るがす前代未聞の出来事に発展して行く可能性を含んでいると此処では申し上げておきましょう。
オリンピックのCOREであるアスリート達は、オリンピックのビジネス化と共に個々の選手がプロフェッショナル・アスリートとして容認されるに至ったのです。選手達は、競技スポーツのCOREであるのみならず、商品としてそれぞれ評価価値が与えられるのです。しかし、選手達がオリンピック大会でメダルを獲得することは、名誉なことであるが直接的な報酬をIOC、組織委員会、開催都市から得られる事は無いのです。即ち、IOC、組織委員会には、莫大な収益が有形無形に入るが、アスリート達は、パフォーマンスを提供すれども対価として何のギャランテイーもされず名誉のために、命がけで参加協力をしている事だけになるのです。これは、まさに古代ギリシャのキルクス競技（コロシアムでの殺し合い）を現代風に姿形を変形したに過ぎないと言われても仕方ありません。
日本選手達は、IOC、JOCに対して五輪に出場させて頂きたいです、頂いていますと表現します。IOC,JOCは、選手達に五輪に出させてやっている的な目線で常に物事を思考している様子が伺えます。海外のトップアスリート達のプロアスリート達の五輪出場への意識と日本人選手の間には、大きなギャップが生じているのも確かです。読者の皆様には、筆者が何をポイントアウトしようとしているかに気づかれた方もいらっしゃるのではないかと思われます。
また、選手達には、一流の指導者のみならず医療スタッフと契約し、ビジネスに於いては選手代理人と契約を結び、選手をCOREとした一大スポーツビジネス・コンチェルン化を形成しているのが今日のトップアスリートの環境と現実なのです。このような環境を目の当たりにしながら次世代のアスリート達は、自分もいつかはスターダムにと心血を注いだ努力と闘いをしているのも事実です。1974年以降このような環境を選手達に提供したのは、まさにIOCその組織・団体なのです。
②日本人と外国人アスリートの生活環境の違い
IOC、IF（国際競技連盟）関係者は、特に日本人選手に付いてはあまり理解されていないのでないかと思われます。
日本人選手の多くは、大きな大会に出場する経費も日々のトレーニングに必要な諸経費も基本的に所属する会社、企業の出張費、部の特別予算で賄われています。また日本代表のトップ選手達には、日本オリンピック委員会（JOC）,個々所属する競技団体（NGB）から個々の強化指定ランキング別に年間数百万から数千万円の強化費が支給されているようです。
このように恵まれた生活環境に居る日本選手は、殆どがプロでもないアマでもない（会社・企業では労働法によりプロは認められない）中途半端アスリートで大多数の男女マラソン選手及びその指導者、関係者は、企業に所属して社員同様な扱いを受け給与、ボーナス、スポーツの特別査定、厚生福利を受けているのです。即ち、生活するうえでの安全な担保を持っているという事です。この様な状態は、外国人のプロアスリート達とは自ずとして異なる環境にあると言う事です。
世界のトップアスリート（マラソン男女を含む）は、プロのアスリートである事を忘れていませんか。海外のトップランナー達は、トップ選手であることが生活の糧を担保できる最大の収入源なのです。即ち、競技、レース結果から得られる好記録、高順位、メダルを獲得することが彼ら、彼女らに取ってはライフラインとも言える最重要な目標なのです。よって、彼らにとっては、オリンピック大会であれ、他の国際競技大会で在れIOC、NOC(各国内オリンピック委員会)、IF（各国際競技連盟）に対して堂々と出場者としての権利と要求を突きつけるのです。この点に於いても日本の選手達とIOC,JOC,各競技団体への姿勢に大きな違いがあるのです。読者の皆様は、前者と後者の立ち位置に於ける生活環境及びリスクの違いをご理解して頂けますでしょうか。
後者の外国人の選手達は、その選手の実力、能力別にスポーツメーカー、スポンサー企業との契約が大きな生活の固定収入源なのです。契約の範囲は、これまたその選手の商品価値により大きな格差があるのもこの社会の掟なのです。選手のレース、競技への参加は、１つの賞金稼ぎと言えるかもしれません。
★★★前者、後者共に共通した収入は、大会で好成績を収める様な選手、指導者には大会主催者、スポンサーから高額な出演料、インセンテイブボーナスが支給される仕組みになっているのです。オリンピック大会には、これがありません。この事から前者の日本人選手は、如何に恵まれた生活環境に身を置いているかを理解できるのではないでしょうか。
日本に於けるスポーツ・アドミニストレイションの知識と認識の遅れから、前者は、既に１９７４年のオリンピック憲章から「アマチュア」の文言が削除された時期から商品価値のある日本人選手達は裏金を受け取っていたのです。何故ならば、国内の競技団体、JOCは、選手個人の肖像権、出場料、ボーナス、スポンサー料、等を選手が得ることを認めていなかったからです。
しかし、裏では、選手、指導者は、受け取っていた事は事実ですし、競技団体関係者達も見て見ぬふりをしていたのと、競技団体及び団体役員達も裏でその恩恵に預かっていたのも事実です。当時出場していた選手達、その指導者達は、皆さん身に覚えがあると思います。これらは、まさに日本的な表と裏の二層構造がスポーツ界に蔓延していた、いるのです。国内の競技団体が本件に関わる規則・罰則（ルール）を明文化しない大きな理由の一つが此処に在ると思われます。
一方、海外の優秀なアスリート達は、１９７４年当時より選手代理人（エイゼント）を付け各大会への出場に関する交渉（ネゴシエイション）が行われ、年間スケジュールが組まれ、選手をCOREとしたテイームが形成され、交渉事は代理人が行い、契約書の作成は弁護士資格を持ったテイームスタッフが、指導は特定のコーチが担当し、医療担当者がテイームの一員としてレース、大会には帯同するとう形態が形成されています。此れを称して、プロ集団と言われる所以なのです。外国人選手達には、日本選手の様な企業に所属しての安定した生活の担保は無いのです。よって、近年のラグビー選手達のように経済的問題を抱える国から大量の選手達が日本大好きと笑顔で日本企業のラグビー部に入ろうとする根拠は、やはり経済的な担保が本人及び家族に与えられる根拠が此処に在るわけです。
③近代五輪時代と現在の五輪の違い
一方1974年以前のIOCは、P・クーベルタン氏のオリンピック憲章の中核をなした、アマチュアリズムにより選手、関係者が縛れていたのは御承知の通りです。このような時代に「アスリート・ファースト、選手・ファースト」等の言葉すら皆無だったのです。
この様にオリンピック大会は、IOCの権力の象徴としての「オリンピック憲章」が全てをコントロール下に置いた構造とシステムが構築され、今日に至っているのです。そこに於いて、今日の「アスリート・ファースト」なる言葉は、IOC及びその翼下の競技団体、組織委員会、等に於いて軽々しく使用していますが、この言葉は、何かを覆い隠し、大義が通用しなくなった時の単に都合のよい便利な「蓑傘（みのかさ）、即ち雨カッパ、雨避け」として使い分けているにすぎないと言って過言でありません。
IOCは、真にアスリート・ファーストを公言するなら、何故選手達の健康と傷害、後遺症をみてあげようとしないのか。オリンピックの運営、管理を選手達の実態に沿ったコンセプトで行なおうとしないのでしょうか。全く選手側に立った行動、行為がなされていないと言われてもしかたがないと思われます。
1974年を境にIOCには、大きな歴史的な変革として「IOCのアマチュアリズムの継承から、IOCのビジネス化」への両極端な変革が行われた事です。しかし、この両極端な二つのオリンピック・アドミニストレイションの中には、双方共に「アスリート・ファースト」は、存在していない事でした。
この度の2020東京五輪の唐突なIOCのマラソンコースの札幌市への移転決断と告知には、「IOCの近年のオリンピック開催に関するビジネスファスト主義に対する危機迫る事態が生じた事」、この危機を乗り越えるに当たり先ず事態が露呈しない、させない応急手段として「IOCの強権発動」に至ったとみるのが現実的かと思われます。
この度のK'sファイルは、「何故IOCは伝家の宝刀を初めて抜いた」をテーマにさせて頂きました。筆者は、読者の皆様と共に外枠から段々と本テーマの深部、真意に近づいてみたいと思います。
K’sファイルでは、先月10月16日に突然国際オリンピック委員会（略：IOC）が2020年東京五輪のマラソン、競歩のコースを札幌市に移転開催案を唐突に発表した事に端を発し、日本国内に於いては社会問題と化し、オリンピック組織委員会、関連団体、関係政治家達の陰湿な裏舞台まで取りざたされ始めている次第です。国民、社会は、この問題をTV、マスメデイア、等を通じての知識、情報を基に事の次第を論じ、異論反論を致しているのが現実ではないでしょうか。しかし、此れも日本社会の風潮から間もなく忘れ去られると思います。
此処で忘れてはならないのは、これら情報を発信している日本の大手マスメデイア６社（読売新聞社、朝日新聞社、日本経済新聞社、毎日新聞社、産経新聞社、北海道新聞社）が、2020年東京五輪組織委員会のスポンサーになっている事です。この様な公正中立であるべき大手マスメデイアが五輪のスポンサーになっている事自体、東京五輪の報道、情報公開に対する「ジャステイス（正義）＆フェアネス（公正、中立）」は信頼、期待できるのでしょうか。よって、国民、社会には、未だスポンサーになっている問題の是非すら論議されない根拠が此処にあるのでしょう。
世界最大のスポーツイベントに大手マスメデイアがスポンサーとして鎮座するなど自由主義国家、社会に於けるスポーツ・アドミニストレイションでは考えられない事です。
この度のIOCの東京五輪マラソンコースの移転に関する突然の強権発動に於いても、日本のマスメデイアの論調は、何か問題の本質を避けて重大な問題の視点をそらそうと、あえて情報公開を押さえている様子さえ伺えました。読者の皆様はどの様に彼らの論調を理解されましたでしょうか。
★★★東京五輪組織委員会（TOCOG）は、東京五輪とマスメデイアとの倫理問題をどのように考え位置付けているのでしょうか。また、JOC、TOCOGの倫理委員会の役員達は、理事、評議委員として使命を果たしていると言えるのでしょうか。スポーツ・アドミニストレイションの視点に於いては、最大級のミスジャジメントに値すると申し上げます。
筆者の素朴な疑問
国際オリンピック委員会（IOC）は、本件の札幌市移転に関して問答無用の「IOCの強権を発動」したのでした。
この度のIOCの行為は、東京五輪の開催都市、東京五輪組織委員会（TOCOG）、日本オリンピック委員会（JOC）、マラソン、競歩の運営、管理団体の日本陸上競技連盟（JAF）等、本大会の主要組織団体を蔑にし、IOCの横暴な独自の判断でIOCの下部組織・団体を蔑ろにしたアドミニストレイションの悪例を残し、今後のオリンピック大会に大きな禍根と汚点を残したと言えるのではないでしょうか。
特にスポーツ界に於いては、決してやってはいけないアドミニストレイション手法でありました。本年８月下旬のIOC会長、調整委員長は、東京五輪は全て順調に暑さ対策に付いても準備が整っている、等のコメントを出していましたが、これ以降に何が突然起きたのか。９月のドーハ世界陸上での優秀なトップアスリート達の競技中の異変は、１つの大きな出来事であったことは確かなようですが、それだけでIOCがこの度のような強権発動をする事は考え難いのです。
裏を返せば、IOC及び関連団体には、ここまで強引に強権発動しなければならない危機が足元に及んだという事でないかと思われます。この重大問題に付きましては、次回のK'sファイルで少し解析したいと思います。
何故、IOCのトーマス・バッハ会長は、強権発動してまで東京五輪のマラソンコースを札幌に移転せざるを得なかったか、IOCの独断でなされたのか、或は背に腹を替えられない事態が突発的に起きたのか、それは何処からなのかを本K’sファイルは、読者の皆さんと解読して行けたらと思います。
文責：河田弘道
スポーツ・アドミニストレイター
スポーツ特使（Emissary of the Sports）
お知らせ：
本第一弾では、次回に対する予備知識として、IOC、アスリートの今日までの歩みを駆け足でご紹介させて頂きました。筆者が所々にポイントアウトさせて頂きました頃により、皆さんの鋭い繊細な第六感を刺激したのではなかったでしょうか。次回は、本件に関わった組織団体、人間関係、全く無視された日本の関係団体と分かりやすくお伝え出来たらと思います。
