KファイルNO.164：新聞業界とスポーツ界の利害・利権の行方【Ⅱ】
無断転載禁止 第二、第四木曜日掲載予定
読者の声から～
河田弘道様
いつもKファイルNews及びKファイルを拝読させて頂いております。
現在行われていますパラリンピックに関して、私は、日体大に勤務していた時から変わらない疑問を持っています。それは、競技する人が高価な装具、器具を手に入れられる財力を持っている人がいる一方、そうでない貧しい人は競技をしたくても出来ないこのアンフェアーな格差実態世界に誰もが目を向けない声をあげない事です。もっと沢山の本当に手を差し伸べてあげるべき人達に何もされていない、しないパラリンピック関係者、教育機関に罪深ささえ感じてなりません。
小職が在職時、パラ陸上競技の関係者が大学に来られた時、このことを聞いてみましたが返事はありませんでした。当時学内に所属する陸上部の学生がリオデジャネイロパラリンピックの後、メディアの注目を浴びました。それ以降この学生は、自身がまるで芸能人になったと勘違いしたかのような態度をとるようになりうんざりしました。
私は、その様子を見ながらパラリンピック五輪に出場する事により本来の理念、目的と相反する指導、教育がなされ、これこそ金（かね）まみれではないかと思わざるを得ませんでした。皆が無償支給された装具、器具で平等に競技に参加し、順位付けなどせず、不自由があってもできることをみる人に伝えることに意義があるのではないでしょうか。パラリンピック大会には大きな疑問を持っています。
装具、器具を付けて競技をする多くの競技種目では、それらが精巧で競技力を強化向上させる装具を着けられる人とそうでない人がいる事の不平等差を誰もが真剣に考えようとしない事です。
この世界でも高価で人為的な装具、器具をつけられる選手が有利である事は事実です。また私は、関係者の多くは何か異なる目的で障がい者スポーツを利用し、商品化しようと間違った方向に導いているように思えてなりません。
日体大にいた時には、東京五輪招致が決まると何か異なる目的でこのような人達を急にかき集める指示が出て集めさせられました。そして、そこには、高額な強化費が何処からか持ち込まれ、平等に配分していなかったことを教育機関に有るまじきことと思っていました。大学管理者には、大学の設備施設が彼らを受け入れる状態と実態にない中で、大学が受け入れを内外部に宣伝・告知するのはおかしいことを意見しました。しかし、彼らの考えは、日体大で受け入れる障がい者は健常者と同じ活動ができるから特別な対応は不要だということでした。
全く無責任極まりない、経営者に都合の良い考えで、入学者数のノルマだけが目的のようでした。これ以外にも、プロのような顔と態度をしたコーチは、専門知識が驚くほど乏しく、現場は悲惨な環境でした。残念ながら大学内には、沢山の専門家の顔をした教員、指導者、職員達は経営者に対する忖度集団で、誰も意見もしないこれが大学現場の実態です。これらも文科省の補助金、助成金が目当なら学生選手を大学の広告塔としての利用が目的で教育機関の義務と責任を果たしていないと思われます。 読者より （大学で運営、管理をしていた管理者）
目次
KファイルNO.164：新聞業界とスポーツ界の利害・利権の行方【Ⅱ】
Ⅱ. 紙媒体の限界と新規事業の模索
今後事業を如何に拡大し収益事業に変革させるか
■ご紹介
■檄を飛ばす山口寿一新社長
■社長挨拶
■読売新聞は巨人・長嶋・卵焼きか
■読売新聞が「唯一の全国紙」とその根拠
筆者の素朴な私見
■ネット社会に飲み込まれた紙媒体
■紙媒体の統廃合かそれとも傘下型か
■確固たる戦力補給路が必要な東京読売巨人軍
■新聞社経営と球団経営の本質的な相違
■喉から手が出る程欲しいスーパーヒーロー
■次なる獲物は何処に
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2021年9月9日 木曜日 公開
KファイルNO.164：新聞業界とスポーツ界の利害・利権の行方【Ⅱ】
無断転載禁止
新聞社の統廃合は現実的か
Ⅱ. 紙媒体の限界と新規事業の模索
今後事業を如何に拡大し収益事業に変革させるか
■ご紹介
読者の皆様の脳裏には、読売新聞社の名を聞くと何が浮かぶでしょうか。東京読売巨人軍か渡辺恒雄氏（通称：ナベツネさん）ではないでしょうか。
山口 寿一氏（やまぐち としかず、1957年3月4日 - ）は、読売新聞グループ本社代表取締役社長、読売新聞東京本社代表取締役、東京読売巨人軍オーナー、等々と読売グループの頂点に立つ人物です。
同氏は、渡辺恒雄氏からの信頼を得て若くして指名された後継者であります。多分読者の皆様には、あまり耳なれない名前かも知れません。ここに至るまでには、渡辺氏のお墨付きを頂きポスト渡辺として自他共に自負していた人物が私の球団在籍時にもおられました。その方は、その後何か問題を起されたのか地方の系列新聞、TV局に移動して戻れなかったようです。
勿論、現在も渡辺恒雄氏は、隠然たる権力を有していると聞き及んでいます。山口氏は、読売新聞社内では社会部に所属されていました。渡辺氏は、ご存じの通り政治部出身者であります。この事からも社内に置いて社会部所属、出身者は、山口氏の社長就任に大きな期待と高揚感を持っているのは当然でしょうか。
■檄を飛ばす山口寿一新社長
読売新聞社にとって大変大事な年中行事の1つは、読売新聞社と同社の読売新聞販売店（略：YC）代表との会議であります。毎年開催（参加者1000名）される本総会は、コロナ蔓延に伴う事態から昨年は中止を余儀なくされたようです。しかし、本年度も、総会は中止としましたが、今夏7月9日にこの重大会議を40名に絞り、まさに本社幹部とYCの幹部会議の様相で行われたところに会議がいかに重要であったかを物語っています。
筆者は、新聞マスメデイア、出版業界に付きましては全くの素人であります。
此の度は、文化通信社が発行されている業界紙と言われる「The Bunka News」の8月2日（月曜日）発行の新聞「読売東京七日会正副会長会議」なるタイトル記事を拝読させて頂き、引用させて頂きました個所があります事を先ずご紹介させて頂きます。
そこには、本会議当日の様子が録音された後に文字起しをされたが如く細かく活字にされていましたので、筆者はこの会議に同席していたかのような錯覚さえ感じる次第です。よって、この新聞から山口社長の挨拶内容が事実であるとした上で本会議の模様を要約させて頂きながら本論を進ませて頂きますので、事実誤認等とは思いません事をご承知くだされば幸いです。
■社長挨拶
冒頭山口氏は、読売販売店（YC）のリーダーシップを取られた方々への労をねぎらう意味で実名を挙げて称え感謝の意を述べられています。
その意図としましては、7月の増紙に多大な貢献をして頂いた実績を紹介されています。それに比して朝日新聞、毎日新聞は、7月に定価の値上げをせざるを得なくなった理由をここで述べ、読売新聞社の2年半前の値上げ時に朝毎は、価格を据え置き読売との差別化を試みた。しかし、結果としてこの先送りの判断は、彼らの疲弊を招きこの度の値上げに踏み切らざるを得なくなった。読売新聞は、「常に先を見据えた経営方針を基に判断、決断を躊躇せず行って来ているのは先見の明があるからだ」、と言いたげな論調でスタートされています。
新聞各社は、販売価格に付いてもデジタル化の進む中で電子版の新しい料金体系の提示と紙媒体との絡み合いに於いて、「朝日は地方の販売網を縮小していく既定路線であることから今後販売店に於いての混乱が生じ、崩壊の恐れあり」、と踏み込んでいる所に山口氏の闘争精神が伺える。
また、毎日新聞社は、「朝日より100円安い価格設定にして来た事からこの度は読売でなく朝日を意識しての価格である」と読売は見ている事です。
朝日、毎日は、関東、関西、九州に於いて「預け合い」を進めて来たが、読売は一貫して「自営販売主義」を貫いてきた、と非常に強い口調で朝日、毎日を指摘されている所が特徴です。勝敗の決着は、既に明らかである、と断言している様子が印象的です。
注：★「預け合い」とは、会社設立の発起人が、金融機関から借入れをして、それを預金に振り替えて「払込み」(引き受けた株式について発行価額分を銀行や信託会社等の払込取扱場所へ預ける行為)にあて、この借入を返済するまで預金を引き出さないことを金融機関と約束する行為のことをいいます。（語彙検索より）
■読売新聞は巨人・長嶋・卵焼きか
山口氏は、読売新聞の目標は「唯一の全国紙」となる事を目標に掲げてきたと明言されています。見出しのテーマには、「本社とYC（読売新聞販売店）の緊密な信頼関係で直面する危機を乗り越える」とし、本会議の同氏のスピーチの要旨が凝縮されていると理解できました。
本会議は、式辞に沿って進行し主役の長時間に渡る挨拶は段々と「檄（ゲキ）を飛ばす」トーンに変化し、最後は読売巨人軍名誉監督の長嶋茂雄氏の貢献と協力を称える内容で終わっているのが特徴でした。ここには、川上哲治氏、王貞治氏の名前が無かった事が渡辺恒雄氏の意思を継承した証と筆者には読み取れた次第です（Gfile 「長嶋茂雄と黒衣の参謀」文芸春秋社 著 武田頼政 参照）。本会議の主役は、読売新聞グループ本社山口寿一代表取締役社長その人であったのです。
■読売新聞が「唯一の全国紙」とその根拠
山口氏は、この日の会議でのスピーチに於いて一番力説したかったと思われる点を幾つかご紹介致します。それは、「読売新聞が唯一の全国紙である」と強調した事です。そして、それは、今50年に一度のチャンスが訪れたとポジテイブに捉えプラニングを遂行しようとしている事です。同氏の論拠は、読売の増紙のタイミングで朝日、毎日が追い込まれ此の度値上げを余儀なくされた事、そして産経もそれに間もなく追随するという。
日本には、全国紙と呼ばれる新聞が5社ある。この5社とは、読売、朝日、毎日、産経、日経を指しているようです。この5社の全国紙の5月のABC部数を見ると1666万部と山口氏は、数字を読み切っている所です。この中で読売が占めるシェアーは、43%で、朝日と毎日のABCでの合計をすると40%である、との発表をされました。この事から、これ迄のシェアーの伸びからすると今後5年後、10年後には、朝毎の凋落を横目に全国紙は読売新聞が独り勝ちで唯一の全国紙となるのも時間の問題である、との根拠を披露された次第です。
ここで山口氏の注目される論点は、現在読売は全国紙5社の販売部数1666万部の内の43%が読売の販売部数であり、朝日は28％、毎日は12%と大きく落ち込んでいる事を強調しています（但し、この中に今尚何％の押し紙が含まれているのか不明）。そして朝毎の激減した部数は、読売の増紙分だと言わんとされているポイントでないかと思われます。
読売の過去10年前からの全国紙5社の発行部数の動向を調査して来た結果、同氏は、読売の販売部数が全体の50%に達する日も近いと予測していることです。
それにより他全国紙4社のシェアーをもってしても読売の部数に及ばない、即ち、「唯一の全国紙」となるとの根拠を告知されたのではないかと筆者は理解致します。これにより、朝日、毎日は、全国紙から姿を消すのだ、と読売本社幹部とＹＣ幹部（読売販売店代表者達）に檄を飛ばしたと考えられる次第です。
筆者の素朴な私見
■ネット社会に飲み込まれた紙媒体
紙媒体が近年のインターネット革命により死活問題に追い込まれる事は、四十数年前に既に予測されていました。この度の山口社長のスピーチは、経営者としての立場から熟慮を重ねた結果の戦略とお察し致します。経営者に取って最大の敵は、競争相手です。その相手が弱体化する事は、経営者にとって最大の利益とリスク軽減に繋がる、いわば最短の成功法を選ばれたという事でしょうか。
■紙媒体の統廃合かそれとも傘下型か
この度の同社長の熱弁から筆者は、素朴な仮説が頭の中を駆け巡りました。それは、同氏のこの程のスピーチ内容からも朝日、毎日、産経新聞社の経営破綻のカウントダウンが始まってるとも取れる発言から本音が透けて見えそうです。
同氏は、先代渡辺恒雄氏の政治力とその政治家、政党への太いパイプを継承している事から外枠も固められている様子が伺えます。その一例として、読売新聞社の子会社である印刷会社は、既に長年聖教新聞、産経新聞系列の各新聞社、等々と多くのマスメデイアの印刷業務を受注している様子が伺えます。
読売新聞社は、このような戦略的なプラニングが進行している中で拡販の限界も十分に承知しているはずです。そこで事業の拡大には、新聞の拡販を主体としたプロモーション活動と同時に事業収益の増収・増益を目すことは必要不可欠な事態なのです。
この状況が事実とするなら、朝日､毎日は、今後どのような秘策を持って読売に対抗するか、非常に興味深いものがあります。しかし、今後は、ITに異変が起きない限り紙媒体の発展は難しい事から、朝日、毎日の大同団結もあるのかも知れません。
■確固たる戦力補給路が必要な東京読売巨人軍
東京読売巨人軍は、読売新聞社及びグループ企業（日本テレビ、読売テレビ系列局、報知新聞社、等々）にとって最大の拡販事業のソースでありツールとしてのみならず、長年グループの稼ぎ頭として特別扱いをして参りました。この安定したスポーツ・ビジネスCOREが今日では、視聴率の極端な低下とそれに伴うTVスポンサーの確保が困難、ファン離れを起し傾いている要因の一つの様です。
筆者の専門分野でありますスポーツ・アドミニストレイションの視点に於いては、特にテイームスポーツのようなプロ野球の経営に至って競争相手をフェイドアウトする事は、自身の経営が成立しない事を意味します。嘗ては、1リーグ制への構想がまことしやかに打ち上げられましたが、難しかった根拠はここにあったと思われます。そこで起きたのが相手球団の主力選手を獲得する事で自軍の戦力の補強と相手球団の弱体を狙ったアンフェアーな手法が現存するのです。
ここが新聞業界の競争に勝つための最終手段のような、敵を場外アウトする戦略とは基本的に異なる様です。
■新聞社経営と球団経営の本質的な相違
此処で再度違いを整理いたします。
特にプロのボールゲームの特徴は、常に戦力が拮抗する対戦相手が編成上不可欠なのです。そして、その参加する球団を組織化するには、リーグ、団体を形成しなければなりません。そのために団体には、各球団が「Justice＆Fairness」を維持する為の協約、規則、罰則が不可欠となります。人は、約束を破る動物である事を前提でルール、罰則を明文化しているのです（これは、欧米型合理主義から）。プロの競技スポーツは、この約束事が担保されて初めて「共存共栄」の原理原則が維持されるのです。これは、スポーツ・ビジネスに於ける重要な原則なのです。
これが機能しなければ、このマーケットは、無法地帯（Out of Law）と化し、弱肉強食となり協約、規則は無意味（不正行為の温床）となるのです。
日本プロ野球界は、法の番人に当るのはコミッショナーであり、各球団オーナー会議がこれに当るのです。そして協約、規則、罰則を事務処理するのがコミッショナー事務局の責任者である現事務局長（読売新聞社元運動部社員）なのです。しかし、これが機能しているかと申せば、NOと言わざるを得ないのが日本プロ野球機構であります。一例として、先日の日本ハム球団所属の中田翔選手の球団選手への暴力、讀賣巨人軍への移籍に対する黙認です。
常識ある読者の皆様は、既に疑問に感じているのではないでしょうか。しかし、何故両球団のファンからは、NOの声すら聞こえてきません。それは、ファンも野球協約をリスペクとしていない証であり、好きなテイームが勝てばよい、トラブル選手は功労者でも早く出て行って欲しいというその姿勢もいかがなものでしょうか。ここがMLBファンと異なる資質です。
■喉から手が出る程欲しいスーパーヒーロー
本読売会議に先立って行われました、常務担当役員の挨拶に続き、就任したばかりの販売局長の挨拶では、MLBで一躍スーパーヒーローとなった大谷翔平選手の二刀流が語られました。同氏は、これを参考に「営業力と宅配力の二刀流で読売流儀を進化させた『読売二刀流』を目指してほしい」と力説したところに注目した次第です。
筆者は、この現場を仕切る局長クラスが「東京読売巨人軍の選手名を使わず、大谷翔平選手名を活用した事」は余ほど巨人軍には客を呼べる選手、監督が居ない事の嘆き節を露呈したと理解した次第です。ゆえに、休んでおられる長嶋茂雄氏をことあるごとに起こしてまで、公の場に出て頂いて今も尚嘗てのヒーローに手を貸して頂かなければならない状態であるという事なのです。中田選手狩りに伴う球団の正当性をフォローする為に駆り出された長嶋氏が哀れに思えてならないのは、筆者だけでしょうか。
球団は、ファン獲得とTV視聴率向上の為にも球団オペレイション及び現場に於かれましてはクリーンなイメージが必要です。その為にもクリーンなイメージは、背広組（球団フロント）、ユニフォーム組（テイーム現場）を問わず、欠く事の出来ない最低の倫理規範、商品であると思います。
読売新聞社社長であり、球団オーナーでもある山口氏には、1970年代後半に読売巨人軍球団と読売新聞社が引き起こした江川卓選手入団問題（プロ野球協約のドラフト制度目的に反する行為）から今日迄種々の類似する問題を引き起こし、球団、読売新聞社はダーテイーイメージを引きづって参っています。これらを山口氏の代で是非一掃して頂き、名実ともに日本で唯一の全国紙は、クリーンハンドのプロ野球球団を保有している事を門出にして頂きたく申し添えます。これを遂行しても、巨人軍が勝てる手法、手段はありますのでご心配なく。重要なのは「JusticeとFairness」をリスペクトする勇気です。
■次なる獲物は何処に
読売新聞は、大学スポーツに目をつけ「箱根駅伝」名を読売新聞社自ら商標登録しこの利権を手中に収めました。片や、朝日新聞は、福岡国際マラソンを、毎日新聞社は琵琶湖国際マラソンを多分財政的に維持できなくなり放棄した様子です。
読売新聞は、朝日新聞、毎日新聞がフェイドアウトされると仮定して、次なるターゲットとして春の選抜高等学校野球大会、夏の全国高等学校野球選手権大会を手中にする事が事業計画の中枢に位置しているように思えてなりません。
読者の皆様は、本春夏の高校野球大会が少子化による野球人口の減少から来る教育現場の統廃合の実態、自然の摂理（酷暑、災害）、スポーツの多様化、等々から現状での継続開催が今後危ぶまれている事はご承知の通りです。今後春夏を統合した甲子園高校野球大会の将来に付いての議論は、本来なら高校野球連盟が率先して未成年の生徒選手の健康と安全を教育的観点に立ち最優先するべきなのですが、此処に於いても利権、権力争いが絶えない事からあまり期待できない様子です。しかし、高校野球は、教育の一環として避けて通れないテーマなので機会を改めて述べさせて頂けましたら幸いです。
文責：河田弘道
スポーツ・アドミニストレイター
ポーツ特使（Emissary of the Sports）
紹介：Kファイル、KファイルNews Comment by Hiromichi Kawada
お知らせ：
NO.163,164は、如何でしたでしょうか。五輪後のインターミッションになりましたでしょうか。読者の皆様には重い課題と思案を与えてしまったのでしょうか。東京五輪は、コロナ蔓延下で強引に開催されました。そしてパラリンピックも終演した後、残されたのは燃え盛る疫病の更なる拡大と出口の見えない嘗ての日常生活を求めての希望のみです。東京五輪は、日本国民と社会に何をもたらしたのでしょうか。コロナを一時忘れさせてくれる清涼になりましたか。それにしては、4兆円の出費はワクチン、災害防止に使用していれば何人の日本人の命が救われたでしょうか。残念です。
