KファイルNO.197:84ロス五輪と20東京五輪会長の資質とその違い

KファイルNO.197:84ロス五輪と20東京五輪会長の資質とその違い

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スポーツ・アドミニストレイター

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読者からの便り

河田先生

No196拝読致しました。

私の中の遅い回路が今回の内容を判断しようと一字一句を追いかけ、ある結論(理解)に達するまで落ち着くところを探しあぐねています。

公金を一切使わなかったロス五輪と、公金を湯水のごとく使った東京五輪との根本的な違いは、契約社会の先進性と、談合社会の後進性の旗手日本との対比を浮き上がらせ、いまさらながら溜息を誘います。

電通がスポーツ・ビジネスに乗り出した影に三人のピュアな精神の持ち主がいたことが、No196を通じて語られているわけですが、その後の電通は戦前からの談合文化を補強し、巨大なビジネスモデルを完成させていきました。

問題はここです。いったい、日本の国の何を変えていくべきか? 実に様々な問題が山積みです。わたくしとしては、次世代の子どもたちに託すしかなく、せめて、良い感性と道德心を養ってほしいと強くねがいます。読者より

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目次

組織はリーダーの良識と見識そのものか

  ■人が組織を作り組織は人を導く

84ロス五輪組織委員長の強力なリーダーシップは如何に

  ■粗筋

Ⅰ. P.ユベロス氏の大義と信念

 1.84年LAOOCのP・ユベロス氏の掲げた大義と勝利

   ■強烈なコンセプトとそのビジネス手法

 2.成功の為の現実的キーワードとは

   ■ユベロス氏の着眼点

 3.何故米国の広告代理店を選ばなかったか

   ■米国のAE制度が邪魔だった

 4.電通内部の葛藤

   ■群雄割拠した社内競争を打破することが先決

Ⅱ.LAOOCと電通間の契約の要点

 1.LAOOCが電通に与えた対価としての権利

   ■電通が得た権利とは

 2.GIVE&TAKEの結末

   ■P・ユベロス氏の頭脳センスの勝利

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2023年3月23日 木曜日                   公開

KファイルNO.197:84ロス五輪と20東京五輪会長の資質とその違い

無断転載禁止

組織はリーダーの良識と見識そのものか

■人が組織を作り組織は人を導く

東京五輪組織委員会は、暗黒の組織構造を有したスポーツの活動には相応しくない組織団体であった言えるのではないでしょうか。

その最大の根拠は、スポーツ、競技スポーツの経営、運営、管理をするに適した人材の選考基準も無く、選考方法も「Justice正義とFairness公正」を逸脱した事から現在多くの不祥事による刑事事件を起こし多くの逮捕者を出している事がその証の最大の要因の一つである事です。本件に付きましのその一部は、kファイルNO.195、196で触れさせて頂いています。

先月まで、東京地方検察庁特別捜査部は、捜索、捜査、容疑者逮捕と組織委員会の一部理事、担当部長を対象に企業電通、その他広告代理店、スポンサー企業との贈収賄に関して不祥事の解明がマスメディアを通して情報公開が成されて来ています。しかし、ここ数週間は、本解明も小休止しているのか全く音沙汰なくただ時が過ぎてるようにも思えてなりません。WBC予選会、決勝ラウンドは、これら悪人達にとっては国民社会の興味を事件から意識を逸らせ一息入れているのでしょうか。或いは、読者の皆様は、もう東京五輪の巨額な疑獄事件など日本優勝で忘れてしまいましたか。それらは、悪人、政治家達にとっては好都合です。

片や、本命中の本命であるはずの組織委員会中枢役員による莫大な公金の経理上の疑念は、全く明らかにされていないのが実態です。

その最大の疑念の1つには、昨年会計検査院が明らかにしました東京五輪に要した総経費が「3兆6800億円」であった事を公開しました。その内、大会組織委員会は、「大会経費は1兆4200億円」だったと発表しました。しかし、会計検査院は、「大会経費は1兆7000憶円」だったと公表したのです。この差額の「2800憶円」は、何処に消えたのでしょう。これは、組織委員会が嘘の発表をした事を意味します。これは、公金横領若しくは不正経理として会計検査院は、国税庁、警察に告発すべき重要な疑惑の案件であるのであるはずです

もう1件は、会計検査院は、「東京五輪の総経費は3兆6800億円」と公表されました。しかし、東京五輪組織委員会は、本総経費に付いては一切触れず公表も致しておりません。総経費から大会経費を差し引いた「2兆2600億円」の公費は、いったいどこに消えたのでしょうか。まさか組織委員会は、公益財団法人なので説明、公表の必要が無い等と言い出すのではないかと恐れている次第です。公益財団法人なる必要性とその法的根拠は、何処の誰が国民社会にとってアンフェアーな決めごとにしたのでしょうか。

此のままでは、公益財団法人なる法人資格が公金不正疑惑に時効制度を適用する由々しき障害物でしかない事を国民社会は理解と認識をされて居るのでしょか。

これは、筆者の仮説でありますが2兆6800億円は新国立競技場、その他競技施設の設計、施工建設、及びそのインフラ整備に使用した公金であるかと推測されます。しかし、問題は、何故明らかに公表できないのかです。

その大きな問題の一つは、現在特捜部の捜査を受けている案件同様に、これら莫大な公費を投入するに当たった個々の企業との契約が「随意契約」即ち誰か権力のある人物の腹1つで相手の巨大な企業が決められている所に最大の疑念が生じているのです。此れは、現在特捜部が追っているスポンサー、広告代理店の贈収賄と規模、桁の次元が異なるのです。

これは、新たなる巨大な疑獄事件を含んでいる可能性が高いからです。その根拠は、これも公的資金を使用にも関わらず、発注方式が通常は不随意契約(入札方式)であるべきが、何故か随意契約(指名方式)であった事です。

この度のkファイルNO.197に於きましては、前回に引き続き84ロス五輪組織委員会の成功と東京五輪組織委員会の失敗を比較するに当たってのロス五輪のソースを読者の皆様に提供致しています。既に読者の皆様は、多くの東京五輪の問題の情報及び知識の一部はマスメディアを通して持たれている事を前提で述べさせていただきます。

84ロス五輪組織委員長の強力なリーダーシップは如何に

■粗筋

84ロス五輪組織委員会の委員長(会長)は、選考基準の公開や、選考方法の事前告知を経て、応募者600名の中からフェアーな選考委員会(利害、利得を得る可能性の低い、その分野と社会からリスペクトされている人物)により選出されました。2020年東京大会の組織委員会・会長は、日本政府、東京都、JOCの中でも特に内閣府自民党安倍派(旧森派)の政治家による談合が密室で行われた利権集団の様にお見受け致した次第です。その組織の形態は、財界、企業、JOC、競技団体、文化人、その他の代表は誰かに推薦され、組織の会長が任命した形式的な公益財団法人と理解するのが現実的であったと思われます。読者の皆様は、このような日本の伝統的手法を如何思考されますでしょうか。

東京五輪組織委員会は、会長の選考方法も情報公開も国民、都民にはなされず、いつの間にか森喜朗氏の名前がマスメディアに発表され、同氏が鎮座してしまったような記憶しかありません。此れこそが、東京五輪組織委員会の致命的失敗を引き起こしたその根源であった申し上げます。

これを見ましても我が国は、グローバル化スポーツマンシップとかを声高に叫びながら実は伝統的な隠蔽と談合体質から抜け出したくない悲しい現実が、21世紀の今日も尚、現存している事を理解して戴けたのでないかと思います

このような社会構造は、戦後78年を経過した今日も談合文化による隠蔽構造を守り続けている我が国、国民、社会である現実に変革の音は全く聞こえて参らないのは何故なのでしょうか。それでは、どうすればこのような社会のネガティブな縮図をポジティブに変革できるのでしょうか。

Ⅰ. P.ユベロス氏の大義と信念

1.84年LAOOCのP・ユベロス氏の掲げた大義と勝利

P・ユベロス委員長は、「このオリンピック大会開催では、アメリカ合衆国カリフォルニア州、ロサンゼルス市の公金である税金を1セントたりとも使わず、黒字化する」と委員長就任時に掲げ宣言したのです。

一方2020年東京五輪組織委員会・会長の森喜朗氏は、就任時に何を宣言されたか国民はご存知ですか? 読者の皆様は、記憶にありますか?

P・ユベロス氏の着眼点には、有名な言葉があります。それは、「オリンピックに必要なのは、競技場でなく、その競技場に何台のカメラを持ち込めるかだ」と断言したのです。これに対して、確か森喜朗氏は、新しい国立競技場が必要です。その根拠は、我々にはレガシーが必要です、と宣われたのでした。此れ即ち、莫大な公金の使用が大前提であったとお見受け致した次第でした。

強烈なコンセプトとそのビジネス手法

重要なポイント

P・ユベロス氏のビジネスは、「権利=Right」を最大限生かす為の手段と方法に特徴を持ったのですそのコンセプトは、何かが「制限」されて初めてその「制限を制限すること」ができる。つまり「権利」の意味が生じることです。

権利が与えられても、権利を持たない者との区別がなければ、やはり意味はないのです。権利の有無により区別が無いなら、なんとかして「差別化」を図って区別を作り出す事が必要であると考えたのです

権利を持たない者に対しては、制限を強くする程、その「制限を免除される権利」自体の価値が高くなることは明白です

誰もが使えると言うのは、誰にも使えないというのと同じに、その使用自体には価値が生じないのです。

権利の重要なポイントは、「権利」という商品は物理的に存在しないのです。

一般の商品とは性格が異なる点に着眼したのです。

「無体財産権」は、「知的財産権」とも呼ばれ、知的にしかその存在は認められないのです。その意味は、「権利=Right」の質、価値は、価格(お金)でしか評価できない」と言う事を実践して見せたのがユベロス氏なのです。即ち、スポーツに権利ビジネスを持ち込んだわけです。(以上、同氏のビジネスコンセプトより)

このようにP・ユベロス氏は、確りとした論理的なコンセプト基盤を持って実践された、いわゆる知的戦略、戦術家であったと思います。

ここで日本の東京五輪組織委員会森喜朗会長と比較されても、比較の対象にはなり得ない事が読者の皆様には一目瞭然でないでしょうか。

 

2.成功の為の現実的キーワードとは

■ユベロス氏の着眼点

ユベロス氏は、「オリンピックに必要なものは、大きな競技場ではなく、問題は、その競技場に何台のテレビカメラを入れられるかだ」と断言したのです

  • 一つ目の着眼点-彼の視点は、スポーツ・ビジネスを如何にして実践し、成果を出すかの徹底したコンセプトが伺えます。それは、オリンピック自体をテレビ放送用のスポーツ・エンターテイメントとして位置付け、放送権利の売買を行うビジネスの道を開拓したのです。

この大会以降、スポーツイベントの放送権料が右肩上がりを始めたのは、ユベロス氏の功罪のうちの罪の部分であるところです。

  • 二つ目の着眼点-スポンサーシップという形で民間資本を活用する事が、唯一の財源を確保する術であると位置づけた事です。そして、その為には、巨大な広告代理店(Advertising Agency)の協力とその活用方法に着目したのです。このコンセプト後に電通を引き寄せるのです。

重要項目の一つの民間企業から得るスポンサーシップに付いては、「権利をより強固にするため、一業種一社制を取り入れた事です」。これにより、スポンサー広告の価値はより効果的且つ、競争原理導入でより効果が高まる事を期待したのです。(例:車のスポンサーは、世界で一社のみ)

広告代理店には、ビジネス的な権利を与える代わりに、ロス大会を成功させるために必要最低限の「ギャランティー(保証)方式」を取り入れて、大会成功の財政的な基盤を確保する事でした

その為には、代理店を先ず選考、指名することを最優先としたのです。

ユベロス氏は、当時日本がバブル経済を迎え、日本企業がまさに海外にマーケット(市場)を求めている事を強く認識していました。そのため、ターゲットとして日本の広告代理店「電通」を心の底では期待していたのではと推測します。しかし、誰にも心中を明かさず、彼の賢さが伺えます。

そこへ、まんまと飛び込んでいったのが電通でした。P・ユベロス氏に直接、接触を求めて行ったわけです

3.何故米国の広告代理店を選ばなかったか

米国のAE制度が邪魔だった

本件に付きましては、前後しましたが既にNO.196でご説明いたしてあります。P・ユベロス氏と広告代理店電通との関係は、元々縁もゆかりもありませんでした。よって、ユベロス氏や物事は、最初から電通ありきで動き出したわけではなかったのです。

米国の広告代理店制度は、日本とは異なり非常に厳しい制度の下で成り立っている業界です。その最大の特徴は、米国の広告代理店は、AE(Account Executive)制度が法律によって守られており、即ち一業種一社制度の事なのです。一業種一社とは、一つの広告代理店が同じ業種の代理店になれない事を意味しています。例えば、A広告代理店がフォード社との代理店契約をした場合は、同じカテゴリーのトヨタ社の代理店にはなり得ない事を意味します。

つまり、米国の広告代理店ではスポンサーセールに於いて、ユベロス氏が考えるような競争原理を活用する事が出来なかったのです。それに比べて、日本の広告代理店は、AE制度がなく各広告代理店が一業種一社の枠を超えた、複数業種一社制度の日本の広告代理店が好都合であったのです。即ち、日本の広告代理店は、一社がトヨタ、ホンダ、日産、マツダ、鈴木、等と何社でも取り扱えるという意味です。

4.電通内部の葛藤

群雄割拠した社内競争を打破することが先決

電通内部に於いては、一枚岩で在った訳でなく電通組織の体制、体質から内部での競争、闘争は激しく、常に群雄割拠のなかで、やるかやられるかのパワーゲームが横行している戦略的な組織でもあるのです。

既に当時から米国に於いては、各競技スポーツのトップアスリートをかき集めたスポーツ・エイゼンシ―(IMG社:International Management Group)を立ち上げ活動し始めた時期であったのです。電通内部の別グループ(広告代理店の花形局=ラジオ・テレビ局、通称ラテ局と呼ぶ)の電通社内の別のプロデューサーは、服部氏、ジミー氏の機先を制するが如く、このスポーツ代理店のCEO(最高経営者)をLAOOCのP・ユベロス氏のネゴシエィター(交渉人)とするべく動き出したのです。しかし、この動きの情報を既に察知したP・ユベロス氏は、電通とIMGに対して“NO”と即答したのでIMGを前面にしようと策を弄したこのプロデューサーの企画は、実現しませんでした。

社内競争に敗れた後に本プロデユサーは、電通を離れて何故か体育学部のある順天堂大学に移動。これにより今迄以上にユベロス氏と服部・ジミー氏との関係は絆を深め、服部氏は、社内の闘いを制していよいよ本格的な交渉へと駒を進めたのです。

 

Ⅱ.LAOOCと電通間の契約の要点

1.LAOOCが電通に与えた対価としての権利

電通が得た権利とは

ユベロス氏は、さすが一筋縄では行かないビジネス・アドミニストレィターであり一流のネゴシエィター(交渉人)でもあったのです。ビジネス交渉が具体的に動き始めたのは、確か1979年秋ではなかったかと思われます。此れは、電通側の焦りが、プロのネゴシィターであるユベロス氏の罠に入ってゆくことを意味します。

此処で付け加えますと、LAOOCの総責任者は、P・ユベロス氏であり、唯一の対電通に対するネゴシィターでもあった事がこの人物の強烈な個性とパワーを感じさせる次第です。(此処が20年東京大会組織委員会の責任者とは、全く異なり、非常にアクテイブな政治家的実業家でした)

最終的に、ユベロス氏が電通側に権利の中身を手渡し、同意した内容は、以下の通りです。

1.公式マスコット、エンブレム使用許可を含めたライセンス権

2.公式スポンサーとサプライヤー

3.アニメ化権

4.入場券取り扱い権

以上が合意事項であり、放映権、入場料収入権は、与えられませんでした。此れもユベロス氏のしたたかなプロのネゴシエィターの一面だったと思います。

★★★ユベロス氏は、本大会委員長を受託した後、早速に手掛けたのが大会を成功させる為に必要な自身が掲げた大義を如何にクリアーするかでした

それは、「公金は使わない、黒字にする」のハードルを越えなければ自身のコミットメントを解消できないことを十分に承知していたのです。

そこで先ずは、予算は概算でなくアクチュアル(本当に必要)な数値を設定したのです。この数値(金額)目標を電通にコミットさせれば、その時点でユベロス氏の勝利となり、ゲームオーバーとなると試算して、対電通とのネゴシエィションに臨んだのです

2.GIVE&TAKEの結末

■P・ユベロス氏の頭脳センスの勝利

ユベロス氏は、当時バブル期を迎えていた日本経済に目を付け、広告代理店をLAOOCの公式広告代理店に指名したのです。日本の広告代理店は、電通でした。何故博報堂、その他でなかったのか。

ユベロス氏と電通の間では、双方丁々発止のネゴシエーション(交渉)が積み重ねられ、最終的に、ユベロス委員長は、電通の提示に満足し、組織委員会(LAOOC)は電通側へのギャランティー(保証)を担保し、リスクマネージメントを回避、スポーツ・ビジネスとしては、ここでユベロス氏の一大勝利となったのです

即ち、P・ユベロス氏が提示した権利(1,2,3,4)を電通に渡す対価としてLAOOCの赤字の可能性は、無くなった事です

此れで、ロス五輪開催前に大会予算は、電通により保証され、後は、黒字化を考えるだけとなったのです。

最後に黒字化の最大の要因は、ユベロス氏が最後まで電通側とのネゴシエーションから切り離して渡さなかった、TV放映権、及び入場料収入(ティケット収入)が彼の最後の国民、州民、市民に公約した黒字化の要因となったのです。

そして、本黒字となった財源(440億円)は、全てカリフォルニア州、ロサンゼルス市の社会厚生施設に還元されたのです。「河田弘道のスポーツ・アドミニストレーション論、現代のスポーツ・ビジネスの巨大化原因とその歩み編より~」

 

これにより五輪の組織は、そのリーダー本人が私欲に主体を置く人物か、真にその組織の理念とコンセプトに沿ったスポーツ・アドミニストレイションを主体とした人物かにより、これ程の成果と結果を異にするかを実証した実例です。

我が国には、2020年東京五輪開催に於ける組織委員会のリーダーの選考を誤った事により、ロードマップを完成できるスポーツ・アドミニストレイターが居なかった、という事ではないのでしょうか。

 

文責:河田 弘道

スポーツ・アドミニストレイター

スポーツ特使(Emissary of the SPORTS)

紹介:F-File「長嶋茂雄と黒衣の参謀」文藝春秋社 著 武田頼政

   Kファイル、kファイルNews Comment by Hiromichi Kawada

お知らせ:

NO.197を通して、84年ロス五輪組織委員会の委員長(会長)は、確固たる成功に導く為の強い信念とコンセプトを持っていた事。片や20東京五輪組織委員会の会長(委員長)は、莫大な公金を利用してレガシー(箱物=建築物)を作る事への強い信念とコンセプトを持っていた事。此処に根本的な「成功と失敗」の最大の要因があったのではないでしょうか。次回をお楽しみに。