Kファイルスポーツ・ドクトリンNO.212：日大の浮沈がかかる大学競技スポーツの変革と決断
無断転載禁止 毎月第二、第四 木曜日公開
スポーツ・アドミニストレイター
スポーツ・アドミニストレイションの基軸は「Justice正義＆Fairness公正」
日本にスポーツ・アドミニストレイション論の必要性を紹介
日米で実践してきたスポーツ・アドミニストレイターの先駆者
（プロフィールは別途ご検索下さい）
筆者からの便り
師走も早や半ばを迎えています。海を越えたMLBからは、大谷翔平選手のFA移籍先がつい先日、本人自らのSNSへの投稿により明らかに成りました。移籍先は、当初より相思相愛であったロサンゼルス・ドジャーズ球団と相成った次第です。本当におめでとうございます。
本話題は、東京五輪以降日本全土をどす黒い霧が立ち込めている中に置いて唯一無二の夢と希望の光を国民、社会に届けて頂いた貴重な話題であります。
しかし、この素晴らしい話題は、連日の自民党（安倍派幹部達他）政府、内閣の重鎮達が派閥のパーティ代金からキックバックを受け、その金を収支報告書に記載もせず、長年皆で分けてネコババしていた事が発覚致しました。これは、まさに皆やっているので怖くない方式が蔓延している様子です。現在司法の手は、本国会会期末を待って、本格的な捜査が年末年始に向かってスタンバイされているとの報道がなされています。大谷翔平選手が独りで稼ぐ10年契約の契約年俸に比すると悪党議員達の器は、何と極小なピーナツにも及ばない金をピンハネしているのでしょうか。
本件に直接的に関わる国会議員達は、大谷選手の移籍の話題でかき消されるのでないかと密かに期待していたようですが、その期待に反して、日々黒煙が火を噴き内閣及び安倍派解体の危機が迫って来ている様子です。此れ迄も脛に傷を持つ悪名高い顔ぶれ達に加えて、新たにオリンピックオタクで東京五輪相、組織委員会会長の橋本聖子議員が顔を出して来ています。本悪しきキックバックは、安倍派の前進である森派時代に仕込まれた裏金造りの秘伝であるとも言われ始めています。悪は、根子を断ち切らなければ姿形を変えて発芽して参るのは世の常です。
何かこの構図と構造は、江戸の町を暗闇に紛れて盗賊稼業を営む泥棒達とその頭目の一族が目に浮かびます。しかし、その盗賊たちを懲らしめる火盗改役（かとうあらためやく）の長谷川平蔵が永田町には居なかった事が明らかになった事は確かなようです。果たして地検特捜部は、「Justice＆Fairness」を纏いに掲げて何匹の盗賊たちをお縄に出来るのでしょうか。国民、社会は、特捜部員の方々には、この際インセンティブボーナス（成功報酬）制度の活用をお勧めいたす所存です。読者の皆様もご賛同されますか。
片や、日本大学のアメフト部に端を発した日本最大の私立大学の内紛は、日本全国に大学教育機関の在り方とその運営、管理下にあるべき大学競技スポーツ部（部活）の在り方が問われる歴史始まって以来の試練に立たされている事は皆様もご承知の通りです。
この度のｋファイルスポーツ・ドクトリンNO.212では、この日本大学を如何にしたら林新理事長が再構築を願う、次世代の大学競技スポーツの経営、指導、運営、管理にするべきかを「河田の提言」として述べさせて頂きます。ご笑読頂ければ幸いです。
尚、本件に付きましては、2022年6月13日と2023年8月10日に筆者は日本大学の林 真理子新理事長宛にお便りをさせて頂きました。その中に日本大学は、本件を機会に「日本の大学競技スポーツの未来のモデル校」への転換期であると申し上げた事を読者の皆様にお知らせいたします。
目次
日大の浮沈がかかる大学競技スポーツの変革と決断
日大問題は起きるべくして起きた
■日本の大学競技スポーツ部に問題が多発する原因とその根拠
■日本・大学スポーツ協会の実態
■現在の日大混乱の主たる要因
■アメフト部及び学生選手への対応
■トラブルの起因は此処に在り
■スポーツ・アドミニストレイターの視点
日大競技スポーツをモデル校にする為の提言
まとめ
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12月14日 木曜日 公開
Kファイルスポーツ・ドクトリンNO.212：
日大の浮沈がかかる大学競技スポーツの変革と決断
無断転載禁止
日大問題は起きるべくして起きた
■大学競技スポーツ部に問題が多発する原因とその根拠
この問題は、日大運動部のみの問題ではありません。大学競技スポーツの問題点は、大きく分けて五つに分けられます。
その１：それは、大学競技スポーツとその部活の趣旨、目的が「学生達の課外活動とし
て位置付けられ、学生達の自治に寄り運営、管理がなされる」という戦前から今日迄一貫して変わっていない事です。（有形無実）
その２：次に問題は、「大学競技スポーツ活動が教育の一環若しくは教育の延長線上にあるとの明文化されたものが存在しない」事です。（教育との関係性が不明確）
その３：日本の大学競技スポーツ部が所属するリーグは、学生連盟と称する大人達及び企業、社会人達が運営管理している事です。（矛盾）
その4：全大学競技スポーツが所属するリーグを統括する組織、団体が存在しない事です。よって、大学競技スポーツを統括運営、管理する統括団体が無いので各大学が共有するべき「共通のルールBook」が存在しないという実態が現存する事です。（大学競技スポーツ統括団体が有形無実）
その５：最終的に日大アメフト部のような事件が起きた場合は、部が所属登録するリーグ、組織団体には何の罰則規定も規約も権限も無いのです。
ただ傍観するのみで全ては、大学の問題として処理せざるを得ないのが日本の実態です。（団体は競技の運営は行うがトータルマネージメントは大学任せという事です）
■日本・大学スポーツ協会の実態（UNIVAS）
本来、大学競技スポーツの統括運営管理を司る組織団体は、大学競技スポーツ協会があってしかるべきです。この団体が本来はルールBookを有して、競技スポーツの活動をする各大学が同協会に登録、所属して本ルールBookの下で運営、管理が行われるべきなのです。我が国に於いては、この機関が存在していないのが実態なのです。つい近年には、打ち上げ花火の如く「日本版NCAAの必要性」を訴えて文科省、スポーツ庁を躍らせて日本・大学スポーツ協会（UNIVAS）なる団体を立ち上げました事を存じている読者の皆様も多いのではないかと思われます。
しかし、この団体を立ち上げる旗振りをした方々は、大学スポーツで金儲けを企てた連中であったと聞き及んでいました。公金を使ってシンポジューム、講演活動、米国視察と金は使ったが、実質スケルトン（背骨）のない名ばかりの組織・団体で実質的に機能せず実践では役立たないのです。その証として、この度の日大問題に関する見解、指導を本協会長は、何をして何を発言されましたか。全く無関心を装っています。また、本体のスポーツ庁は、長官コメント談話、指導、指針を述べたでしょうか。それは、期待される方が無理です。
当初日本・大学スポーツ協会は、多くの大学に年会費を徴収する勧誘方式をされていました。しかし、各大学は、協会の趣旨、目的に賛同する大学が限られる数となったのです。そこで「お上の声（文科省、スポーツ庁）が聞けぬか」、とのささやきまで持ち出し、加盟しなければ私大助成金、補助金に影響を及ぼすかの話まで出し、半ば脅しの手法で会費を取り入会を求めていた次第です。現在は、集まらないので会費無料としたようです。これは、いったい何をしたい集団なのか。これに反対した国立大、大手私大は、加盟していないのが現実のようです。これに沿って加盟を拒む私大の多くは、「加盟して何がメリット」なのかと絵に描いた餅と化しているのが実態の様子です。これもごもっともな論調です。
本組織を立ち上げる為に旗振りをした大学経営者、スポーツ庁、文科省の政治家、関係者達は、大学スポーツでは儲からないと気付き退散してしまったと聞き及んでいます。それもそのはず、その方々には、本組織の趣旨も目的も理念も持ち合わせていないただ金もうけだけが先行していた方達の集まりであったのです。彼らは、米国大学のスポーツ・ビジネスを夢見ただけで、日本の大学競技スポーツには金になる商品価値のある商品が無い事すら気付かなった人達なのでした。（全くの学習不足）
日本の大学競技スポーツを統括、運営、管理を目すし協会（団体）が、大義であるべき確りとした理念、趣旨、目的を持たないでは、大罪を犯した東京五輪招致委員会と全く同様な方法、手段では諸悪の根源を再生する事になるのではないでしょうか。
■現在の日大混乱の主たる要因
日大新執行部の問題：
発足時からの手順、段取りを誤った事です。新執行部がスタートするに当たっては、幾つかの手落ちがあったと思われます。
１．旧理事会は、1度解散しましたが、評議委員会も一度解散が成されたか否かは確認できていません。評議委員会が解散をしていないとするならば、理事の選考はフェイク同然と申し上げます。その理由は、旧理事会のメンバーが評議委員会のメンバーを兼任している事が日本の私大では常態化されているからです。これにより新理事達の選考を懐柔したのではとの足跡が残った事です。これにより新理事会は、機能しなくなり副学長迄もが理事枠に入り込んでいた事実です。まさか副学長迄もが、評議委員を兼務していたのではないでしょうね。
２．新理事は、評議委員会が選出した理事達であり、その理事達に寄り理事長に選出された事を林新理事長はどれ程理解できていたか。理解していたならば、就任後、何が起きるかぐらいは素人でも想定したと思われます。準備不足は否めない。
３．このことから旧体質の流れを汲む評議委員、理事達は、林氏を理事長に担ぎ上げて置けば何とでもなるとの思いから、学長（法人第一理事）、副学長（理事枠に入れる）、等の人事を承認していた節が伺えます。このような実態が明らかにされたのは、2023年8月8日の理事長、学長、副学長による記者会見で、理事長には理事会、評議委員会で起きている真の情報が上がって来ていない、云わばフィルターを掛けられたお飾り的な立場に祭り上げられた印象を強く視聴者が感じたのでした。
４．林新理事長は、日大問題の根源が悪しき伝統の体育会（日本の伝統的な呼び名）と称せられる競技スポーツ部とその集団にある事を軽視、或いは考えていなかった事により、シンプルにするはずのカレッジ・アドミニストレイションがより複雑化を狙う理事達（評議委員達）により、混乱を来すことになったのです。評議員、理事達には、複雑化させることにより利害、利権の数と隙が出来てくる事を存じているからです。
５．林新理事長の生死は、現評議委員会、理事会に於いて理事長を支える数が半数以上、できれば三分の2を確保できる数を確保できているか否かです。
６．学校法人日本大学は、評議委員個々の選出の仕方、選出基準を明確にし、誠実で清潔な推薦、任命が寛容であると思います。
■アメフト部及び学生選手への対応
小生は、長年米国大学競技スポーツのスポーツ・アドミニストレイターとしても州立、私立２校にて直接的な運営、管理のキャリアを有しています。また、その間、大学の代表としてもNCAA（全米大学競技スポーツ協会）の運営、管理に於いても実践経験を致して参りました。
日本の大学競技スポーツの今日を鑑みまして正直に申し上げさせて頂きますので、参考になる事があれば取り入れて頂き、ご質問があればご遠慮なくお問い合わせください。
読者の皆様は、日本大学の現在のアメフト部及び学生選手の実態を理解、認識されている事と思われます。この問題は、日本大学だけの問題ではありません。
本件の本質的な問題は、日本には大学競技スポーツをトータルマネージメントする組織団体が名ばかりで機能していない事です。その最大の問題は、その組織団体には、各大学の競技スポーツを運営管理する為に最重要な規則、規約、罰則を明記した即ち「ルールBook」が存在しない事なのです。ルールBookの無い統括団体など無意味です。
ならば、各大学に大学競技スポーツを運営、指導、管理する為の規則、規約、罰則が明文化されているかと申せば、此れも存在しません。この様な日本の大学競技スポーツ界に於いてトラブルが発生しないなどありえない事なのです。
近年に於いては、競技スポーツも多様化なり、マスメディアの興味、報道によるスキャンダラスな問題を１年中垂れ流されて来ている次第です。
このような事は、米国大学の競技スポーツに於いてはあまり耳にした事がありませんでした。
■トラブルの起因は此処に在り
この様な現象、状態は、米国と日本の社会、文化、宗教に於ける違いが存在するのかも知れません。しかし、競技スポーツは、ルールに寄り勝敗が成り立っている事は万国共通しています。それでは、日本に於いては何故問題、トラブルが発生しても処理、解決できないのか。
その違いは、「人は問題など起こさない、起きても話せばわかるんだ」という精神と「人は約束を違える生き物であるので約束を破る事を前提にしたペナルティーを明文化するべし」との精神の違いがあると確信します。例えば、欧米では人と人の約束事は、契約書により成り立っています。日本では、人が約束したらそれを違える事などしない、と今日でも平気でそのように述べ、都合が悪くなると約束を違えます。
小生が申し上げたいことは、人と人との約束事は双方をリスペクトする証であり、それを明文化しない文化は、問題、トラブルの起因となるのです。
日大の直面しているアメフト部の問題は、まさにこの約束事が明文化成されていない事に最大の起因があると申し上げます。この様な状態の環境下で唯一明確なルールが存在するのは、刑法なのです。この度は、この刑法に関係する問題、犯罪行為を日大アメフト部の学生選手が引き起こした事が問題の起点となったのでした。
この刑法を犯した学生選手が出た時に、大学側が司法に何故委ねなかったのかが、現在の最大の争点なのです。その統括管理責任者が大学副学長であり、また法人経営者の理事であった事です。それに加えて、学内調査を行って薬物が出たにも関わらず、司法に引き渡す義務を１２日間怠った事です。このような行為は、副学長氏に他意があり学生選手への幇助罪に問われ共犯の可能性もあるのではないでしょか。しかし、本副学長氏は、元検事（辞め検）であった事が更なるミスリードへと発展してしまっている事です。
■スポーツ・アドミニストレイターの視点
現在は、アメフト部の存続、学生選手の処遇、等々について、更なる混乱を来している様子が伺えます。
小生の専門分野・部門（スポーツ・アドミニストレイション論、スポーツ・アドミニストレイター）としての立ち位置で申し上げますと、アメフト部活の有無に付きまして決断は、全く焦る必要ありません。
①現状では、日大が諸般の問題を理由に関東学生アメフト協会に休部手続きを先ず行う事です。そして、次に必要ならば日本アメフト協会に関東学生アメフト協会に提出した休部届けの写しを提出して置けば良いと思われます。これにより対外的にも学内的にも休部となります。
②次に大事な問題は、日本大学にはこのような学友会活動の実態に対するルールが存在するかどうかです。もし規約、規定があるならそれに沿った処理を行うべきです。無いならば、現在進行しています検察、捜査機関の捜査への協力と動向を見ながら、残された学生選手達の処遇、今後に全力で支援して行く事です。
③次に調査が必要なのは、日大アメフト部に登録している選手達が個々にどのような経過で入学、入部を約束されたのかを個々に面談して過去の書類、資料を精査しながら対処して行く必要があります。この作業は、入学、入部、他、特待生制度の活用とそれぞれ内部規範があると思われますので、学生選手個人のフェアネスを損なう事の無きようポジティブな精神で対応に当られるべきです。
④法を犯した学生選手には、大学自らが襟を正して他の一般学生が罪を犯した場合と同様な罰則を与えるべきであると考えます。学生選手達は、すでに18歳から成人と認められている事から自らの責任を負う事の重さを体験する機会であります。
⑤アメフト部の処罰に付きましては、司法の捜査が一段落（基準を定める）時点で、アメフト部の公式試合出場停止処分を告知する事が必要です。出場停止期間は、司法の捜査結果、関東学連の出場罰則規約を鑑みた処分とする事が大事です。
日大競技スポーツをモデル校にする為の提言
この度の日大騒動は、起きてしまった事へのネガティブマインドは今後何のプラスにもなりません。大事な事は、この騒動からあらゆる大学教育機関に於ける不具合、矛盾、欠陥が日本社会に露呈して頂けたことと捉える事が寛容ではないでしょうか。
この日本最大の私立大学（16学部を持つ）で起きた出来事は、日大だからこそマスメディアの扱いも多く騒いでいるのです。例えば他の小中規模の日本体育大学他では、この日大問題以上な問題を抱えていますが、マスメディアは興味も騒ぎもしません。此れも日本社会のマスメディアの特徴なのかも知れません。
それでは、現日大問題を早期にポジティブな方向に変革する為にはどうすればよいかを思案しなければなりません。
最初の「筆者からの便り」に紹介させて頂きましたが、私は、スポーツ・アドミニストレイターとして、林真理子新理事長には、日本の大学競技スポーツは今転換期を迎えている事。その一大転換期に差し掛かっているのは、他でもない日本大学自らである事。日本全国の大学が今まさに日大の変化を静観している所である事。この千載一遇の機会に、日本大学は、未来の大学競技スポーツへと独自の創造力を持って、モデルチェンジを行う事を進言させて頂きました。
そこで、改めて提案させて頂きますのは、大学内の先ず構造的な問題を解消して頂く事です。
- 大学競技スポーツは、あくまでも教育の一環であり延長線上に明確に位置する事です。そこで学内のストラクチュー（構造）は、大きく本体のアカデミック群と強化競技スポーツ群を日大の母体とする事です。
- 強化競技スポーツ群は、教育の一環でもある事から統括責任者には理事長、学長の信任を得た権限を与えた専任を置く必要があります。
- 強化競技スポーツ群は、日本大学の競技スポーツ群を束ね実質運営管理を実践的に行う独立した組織部隊が必要です。小生が日本の大学に最初に提案させて頂いたのが「Athletic Department」の設立です。日本では、幾つかの大学が既にアスレティックデパートメント名を使用していますが、残念ながら何をどうするのか理解できず、機能していないのが残念です。やはりスポーツ・アドミニストレイションの必要性が何たるかを理解、実戦のキャリアが無いと難しい事は承知いたしております。
- 強化競技スポーツ群は、経営、運営、指導、管理者を集約した球団管理体制とイメージして頂ければ理解しやすいと思います。
- 強化競技スポーツ群の主体は、学生達でありそれをサポートするのが日本大学なのです。此処に於いては、大学、法人、指導者、学生選手が一体となって、日大強化競技スポーツを強化発展させる為の「ルールBook」を作成する事が日本の大学競技スポーツのモデル校に相応しい実践演習活動であると確信します。
まとめ
先ずは上記提案をクリアーする事が大前提であります。そして、次に本論の強化競技スポーツの活動と目標に入っていく準備が整うのです。
その為には、①どの競技スポーツが日本大学を代表する種目であるかを在校生の記名投票により男子、女子別の競技スポーツ種目を決定する大きな参考資料の一つにする事が大事です。
②そして代表種目に入れなかった種目は、準競技スポーツ種目として活動を継続し、定期的な入れ替えを行う事も大事です。
③次に必要なのは、競技スポーツ群を経営、指導、運営、管理するに当たっての大学内に於ける「ルールBook」の作成を同時進行しなければなりません。
④本プロゼクトの主体は、学生と大学に位置している事を忘れてはなりません。
そして、指導、運営は、競技種目のキャパとその商品価値（学生に人気がある）を高める為の専門的な手法を導入し、学内のルールに乗っ取った規範内で行う事が大事です。
筆者は、長年の実践キャリアを基に日本の大学競技スポーツの「成功のキーワード」を準備致しております。それらは、米国大学と日本の大学の良い所を活かし育てる、コーチング手法が適切であると確信しています。Just do it！の精神が寛容です。
文責：河田弘道
スポーツ・アドミニストレイター
スポーツ特使（Emissary of the Sports）
紹介：G-file 「長嶋茂雄と黒衣の参謀」文藝春秋社 著武田頼政
スポーツ・ドクトリンKファイル
News Comment by Hiromichi Kawada
お知らせ：
ＮＯ．２１２は、如何でしたでしょうか。日本大学の再建と未来への指針を明確にして、一日も早く活気あふれたキャンパスが学生達の手元に訪れる事を心より祈念する次第です。特に経営、指導、運営、管理者は、誠実で正直に学生達に直面して挙げて下さい。お願いします。
